仮想通貨カジノが増加している理由と法的な規制は？

近年、仮想通貨が利用できるオンラインカジノが増えています。決済が早く、本人確認書類提出が必要ない場合も多く、手続きも簡単であることがプレイヤー側の利点であり1番の理由です。

そのため、ユーザー獲得のため対応するオンラインカジノは今後も増えると予想されます。実際に仮想通貨でのゲームプレイはどの程度増加しているのか、また人気の高いゲームプロバイダーはどこかを解説します。

仮想通貨によるベットのシェアが増加傾向に

オンラインカジノでは、仮想通貨（暗号通貨）を使ってベットできるサービスが増えています。仮想通貨を使った賭けのシェアは、2021年1月時点で全体の23パーセントでしたが、同年12月には2倍近くとなる40.1パーセントに増加しています。その分、米ドルや日本円といった法定通貨でのベットが減少していることになります。

これは仮想通貨での決済が早いことにより、オペレーターとユーザー双方に利点があることが理由と考えられます。仮想通貨に対応しないオンラインカジノはユーザー獲得競争で後手に回る可能性があるため、どのサービスも入出金での決済とカジノゲームでの使用に対応できるようにしています。

オンラインカジノで人気の高い仮想通貨

オンラインカジノでは多くの仮想通貨を扱っていますが、ユーザーの利用頻度から算出したシェアは次のようになっています。

1位　ビットコイン（BTC）80.11%

2位　イーサリアム（ETH）9.88%

3位　ライトコイン（LTC）4.52%

圧倒的にビットコインのシェアが大きいことがわかります。ただしそのシェアは、徐々にではありますが減少しています。イーサリアムなどのアルトコインにも人気が集まっていることが理由です。

仮想通貨を使うオンラインカジノは法的に問題ないのか

仮想通貨は流通記録がブロックチェーンによりデータに残ります。そのためマネーロンダリング対策に厳しいオンラインカジノでも、ユーザーの本人確認を不要とするサービスがあります。

では匿名性の高い仮想通貨でのオンラインカジノ利用は、法的に問題ないのでしょうか。世界にはオンラインカジノを明確に禁止している国がありますが、仮想通貨を使えばユーザーの記録は残りません。

現状としては、仮想通貨を使ったオンラインカジノを規制する法律はありません。もちろん許可もされていないので、グレーゾーンにあると言えます。

身分証明書が必要となるケースも

多くの仮想通貨を扱うオンラインカジノは本人確認のための身分証明書を求めていません。しかし出金額がある程度の金額になると、具体的に2,000ドルを超える場合には身分証明書の提出を求めています。

つまり完全に匿名性をもって仮想通貨でプレイできるオンラインカジノを利用することはできないということです。この点は注意しておいたほうがよいでしょう。

法定通貨ではない仮想通貨は規制が難しい

特に仮想通貨は正式な「法定通貨」ではないため、逆に規制もできないと考えられています。アメリカでもギャンブルを禁止していない州は、銀行やクレジットカード会社を対象に規制しています。

つまり法定通貨ではない仮想通貨を使えば、このような州でもオンラインカジノを利用できることになります。メタバースでもライセンスを取得しないオンラインカジノサービスがあります。

そこでは独自トークンを使う形でサービス提供していますが、そのトークンが法定通貨で取引できるとすれば、実質的には通常のオンラインカジノと変わらないものとなります。

現状ではまだ仮想通貨を使ったオンラインカジノの法整備が整っていないと認識しておくとよいでしょう。

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